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減価償却費が計算できない、数字が合わない

減価償却資産の登録で減価償却費が計算できない、前期末の残存金額の数値が合わない場合などの対処法について説明します。

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減価償却資産の計算ができていない場合

当システムは減価償却資産を登録すると、自動的に減価償却費が計上され収支内訳書に表示されます。減価償却費が表示されない場合は、下記をチェックしてみてください。

①「年度末減価償却計算を実行する」をクリックしていない

減価償却資産は登録した時点では、まだ減価償却計算が完了していません。

そのため減価償却一覧画面では、期末残存価格が「ー」になります。

画面一番下の「年度末減価償却計算を実行する」をクリックorタップしていただきますと、減価償却費が計算され、

期末残存価格に数値が表示されます。

②取得日が申告年度以降

取得日が先付け日付の場合は、減価償却費は計算されません。

例えば2025年度(平成7年度)の場合は2026年1月以降の資産は、2025年度は減価償却費の計算が0円になります。

取得日が間違っていないか、今一度ご確認ください。

③取得価格、前年度の残存価格、事業割合、償却年数が0の場合

入力もれや間違いがないかチェックしましょう。

前年度の簿価が1円の場合も減価償却計算はされません。

※上記を確認しても減価償却費が計算されない場合は、メニューの「不具合報告」もしくは「お問い合わせ」からご連絡ください。

その際は具体的な症状をなるべく細かく記載をお願いします。

自動計算された前年末の残存金額の数字が合わない場合

前年まで取得した減価償却資産の前期末は未入力の場合は、取得日、耐用年数を元に自動計算した数値が入ります。

数値が合わない場合には、前年の申告書の残存金額の金額を手入力して、修正をお願いします。

(システムの計算の方法の違い等で数円の違いがでることがあります)

減価償却費がe-Taxや他の減価償却資産ソフトと合わない

当システムの減価償却費の計算は小数点以下の端数が出た場合は、四捨五入となっています。システムの計算方法により数円の端数が出る可能性があります。(税務的にどちらが間違いであるということはありません)

数値を直したい場合には、取引情報登録の支出から減価償却費を入力してください。

取引情報登録の支出で減価償却費を入力には、減価償却資産を選ぶ必要があります。修正したい減価償却資産を選んで差額」を入力してください。ここで修正することで収支内訳書の表示が変わります。